「料金は競合サロンを見て決めているが、本当に利益が残っているのか分からない」「忙しいのに、月末にお金が残らない」――原因の多くは、1つのメニューにいくらの原価がかかっているかを、計算していないことにあります。化粧品やタオルは数えやすい一方、機器の減価償却、自分の人件費、家賃の配分は、見落とされがちです。
本記事では、エステサロンの原価計算の考え方と手順を、1メニュー(1回の施術)あたりに絞って解説します。計算例は、説明のために条件を決めた架空の例です。ご自身のサロンの数字に置き換えて使ってください。
この記事の結論
- 原価は、化粧品・消耗品、機器の減価償却、人件費、家賃・光熱費の配分、手数料の5つに分けて、1メニューあたりで計算します
- 固定費(家賃・機器の償却)は、月の施術件数で割るため、件数が減ると1件あたりの原価が上がります
- 料金は「原価+欲しい利益」から逆算します。競合の料金は、そのあとの確認に使います
- 自分の人件費も、時給で見積もって入れます。入れないと、利益が実際より大きく見えます
- 「平均の利益率」を目標にするより、自店の損益分岐の件数と、1件あたりの利益を知るほうが、経営の判断に役立ちます
エステサロンの原価計算とは
原価計算とは、メニュー1回分を提供するのにかかる費用を、数字で出すことです。料金は、この原価より高くなければ利益が出ません。
エステサロンの費用は、2つに分けられます。
| 種類 | 内容 | 例 |
|---|---|---|
| 変動費 | 施術の件数に比例して増える費用 | 化粧品、タオル・シーツ、使い捨て手袋、決済手数料 |
| 固定費 | 施術の件数に関係なく毎月かかる費用 | 家賃、光熱費、通信費、機器の減価償却、保険料、広告費、スタッフの固定給 |
固定費は件数に関係なく発生するため、そのままでは1メニューあたりの原価が分かりません。そこで、月の施術件数(または施術室を使う時間)で割って、1メニューあたりに配分します。これが、原価計算のポイントです。
1メニューあたりの原価の計算手順
- メニューの時間を決める:施術時間に、カウンセリング、着替え、片付け、清掃の時間を足した「1件に使う時間」を出す
- 化粧品・消耗品の費用を出す:1回に使う量から計算する
- 機器の減価償却を配分する:機器の年間の償却費を、機器を使う件数で割る
- 人件費を出す:施術者の時給 × 1件に使う時間
- 家賃・光熱費などを配分する:月の固定費を、月の営業時間で割り、1件に使う時間をかける
- 手数料を出す:クレジットカードや予約サイトなどの手数料
- 合計して、料金から引く:残りがそのメニューの利益
化粧品・消耗品
化粧品は、仕入れ値を内容量で割り、1回の使用量をかけて出します。例えば、1本10,000円(税抜)で、1本から20回分使える化粧品なら、1回あたり500円です。タオル・シーツのクリーニング代や洗濯の費用、使い捨ての手袋やペーパー類も加えます。サンプルや無料で渡すものも、費用に入れておきましょう。
機器の減価償却
機器は、買った年に全額を経費にするのではなく、法定耐用年数にわたって少しずつ経費にします。エステ機器などの美容機器は、法定耐用年数5年の「理容・美容機器」にあたります。個人事業主の定額法なら、取得価額の20%が毎年の償却費です。取得価額が10万円未満などの少額の機器には特例があります。計算方法と特例は美容機器・エステ機器の耐用年数と減価償却で解説しています。
原価計算では、年間の償却費 ÷ 12 ÷ その機器を使う月の件数で、1件あたりの費用を出します。リースや月額制の場合は、月々の支払額を、そのまま同じように件数で割ります。
人件費(オーナー自身を含む)
スタッフを雇っているなら、時給や月給から1件にかかる分を出します。1人サロンのオーナーの場合も、自分の働く時間に時給をつけて入れます。入れないと、利益に見えるお金の中に、自分の給料が含まれてしまい、「忙しいのに、苦しい」状態に気づけません。時給は、自分がスタッフとして働いたらいくらかを目安に決めます。
家賃・光熱費などの配分
家賃、光熱費、通信費、保険料などの月の固定費を足し、月の営業時間(施術室を使える時間)で割って、1時間あたりの固定費を出します。これに、1件に使う時間をかけると、1メニューが負担する分になります。広告費や予約サイトの月額費用も、固定費に入れます。
計算例:60分のフェイシャルメニュー(架空の例)
次の条件で計算します。数字はすべて、説明のための仮定です。
| 条件 | 内容 |
|---|---|
| メニュー | フェイシャル 60分、料金10,000円(税込) |
| 1件に使う時間 | 施術60分 + カウンセリング・片付け30分 = 90分(1.5時間) |
| 化粧品・消耗品 | 1回あたり600円(化粧品400円、タオル・手袋など200円) |
| 機器 | 100万円(税込)の機器を購入。耐用年数5年・定額法で年20万円を償却。月に40件使う |
| 人件費 | 施術者(オーナー)の時給を2,000円と見積もる |
| 固定費 | 家賃10万円、光熱費・通信費・保険など2万円で月12万円。営業時間は1日8時間 × 月20日 = 160時間 |
| 手数料 | 決済手数料を料金の3%と仮定 |
| 項目 | 計算 | 1件あたり |
|---|---|---|
| 化粧品・消耗品 | 400円 + 200円 | 600円 |
| 機器の減価償却 | 20万円 ÷ 12 ÷ 40件 | 約417円 |
| 人件費 | 2,000円 × 1.5時間 | 3,000円 |
| 家賃・光熱費など | 12万円 ÷ 160時間 = 750円 × 1.5時間 | 1,125円 |
| 決済手数料 | 10,000円 × 3% | 300円 |
| 原価の合計 | 約5,442円 | |
| 1件あたりの利益 | 10,000円 − 5,442円 | 約4,558円 |
この例では、10,000円の料金に対して、1件あたり約4,558円(約46%)が残ります。ただし、これは広告費の変動分、税金、予約の空き時間を含まない数字です。実際の1か月の利益は、稼働している件数で大きく変わります。
稼働が減ると、原価はどう変わるか
同じ条件で、機器を使う件数が月20件に減ると、機器の償却は20万円 ÷ 12 ÷ 20件で約833円になり、1件あたり約416円増えます。家賃などの配分も、実際に施術した時間で割り直すと増えます。固定費は件数が減っても減らないため、予約が少ない月ほど、1件あたりの利益は小さくなります。
損益分岐点の件数を出す
固定費をまかなえる最低限の件数を、損益分岐点の件数といいます。上の例で、人件費(オーナー自身の時給)を除いて、月の固定費と1件あたりの変動費から計算してみます。
| 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|
| 月の固定費 | 家賃など12万円 + 機器の償却(20万円 ÷ 12 ≒ 1.67万円) | 約13.7万円 |
| 1件あたりの変動費 | 化粧品・消耗品600円 + 決済手数料300円 | 900円 |
| 1件あたりの貢献利益 | 10,000円 − 900円 | 9,100円 |
| 損益分岐点の件数 | 約13.7万円 ÷ 9,100円 | 月約15件 |
この例では、月に約15件で、人件費を除く費用をまかなえます。オーナー自身の給料(時給2,000円 × 1.5時間 × 件数)を確保するには、さらに件数が必要です。「何件で赤字を脱し、何件で自分の給料が出るか」を知っておくと、予約の目標が立てやすくなります。数字の見方はエステサロン経営の数字(KPI)でも解説しています。
原価から料金を決める
原価が分かったら、欲しい利益を足して、料金を逆算します。決済手数料のように料金に比例する費用は、料金から引いた残りで考えます。
上の例で、1件あたりの利益を2,000円にしたい場合です。手数料以外の原価は、化粧品600円 + 機器417円 + 人件費3,000円 + 家賃など1,125円 = 5,142円です。
| 項目 | 計算 |
|---|---|
| 手数料以外の原価と利益 | 5,142円 + 2,000円 = 7,142円 |
| 料金(手数料3%を引いた残りが7,142円) | 7,142円 ÷ 0.97 ≒ 7,363円 |
| 目安の料金 | 端数を整えて、7,500円前後 |
この計算で出るのは、下限の目安です。実際の料金は、メニューの内容、お客様に伝わる価値、近隣の相場も見て決めます。原価より安い料金にしていないか、安くした場合にどこで利益を取るかを、必ず確認しましょう。
料金を上げることに不安がある場合や、値上げ以外で客単価を上げる方法は、サロンの客単価を上げるのが怖い?で解説しています。
原価計算の見直しで見落としやすい点
- 自分の人件費を入れていない:1人サロンでは、利益が実際より大きく見える
- 空き時間を計算に入れていない:営業時間のすべてに予約が入るわけではない。実際の稼働率で、固定費の配分を見直す
- 無料のサービスを入れていない:お試し、サンプル、延長の無料対応も費用になる
- 機器の償却を忘れている:機器を現金で買っても、費用は耐用年数にわたって考える
- 広告費・予約サイトの手数料を入れていない:新規のお客様の獲得にかかる費用は、新規の件数で割って確認する
- 値引きの影響を見ていない:割引後の料金で、原価を下回っていないか確認する。割引表示のルールはエステサロンのメニュー表・料金表の作り方で解説しています
機器メニューの原価を考えるときに
機器を使うメニューは、機器の償却費が、1件あたりの原価の大きな部分になることがあります。逆に、機器を使うことで施術者の手間が減る、1件の時間を短くできる、メニューの単価を設計しやすくなるといった面もあります。導入前に、機器の価格、償却、月に使える件数を、ここで紹介した計算に入れてみましょう。
よくある質問
Q. エステサロンの原価率は、何%が目安ですか?
A. 一律の目安はありません。化粧品・消耗品だけの原価率と、人件費や家賃を含めた原価率は、意味が違います。まず自店の1メニューあたりの原価を計算し、利益が残るかを確認しましょう。
Q. 1人サロンでも、自分の人件費を入れる必要がありますか?
A. 入れることをおすすめします。入れないと、自分の給料が利益に混ざり、実際の経営の状態が見えにくくなります。時給は、自分がスタッフとして働いたらいくらかを目安に見積もります。
Q. 家賃は、メニューにどう配分すればいいですか?
A. 家賃や光熱費などの月の固定費を足し、月の営業時間で割って1時間あたりの金額を出します。それに、メニュー1件が施術室を使う時間をかけると、1メニューの分になります。
Q. 機器の費用は、原価計算にどう入れますか?
A. 年間の減価償却費を12で割り、機器を使う月の件数で割ります。美容機器の法定耐用年数は5年です。リースや月額制の場合は、月々の支払額を件数で割ります。
Q. 原価計算は、どのくらいの頻度で見直せばいいですか?
A. 化粧品の仕入れ値、家賃、稼働の件数が変わったときと、少なくとも年に1回は見直しましょう。料金の見直しの前にも、最新の数字で計算し直すと安心です。
まとめ
エステサロンの原価計算は、化粧品・消耗品、機器の減価償却、人件費、家賃などの配分、手数料の5つを、1メニューあたりに分けて出すことから始まります。固定費は月の件数や営業時間で割るため、予約が減ると1件あたりの原価が上がります。自分の人件費も入れて計算し、損益分岐点の件数を知っておくと、予約の目標が立てられます。料金は、原価と欲しい利益から下限を逆算し、価値の伝わり方と相場を見て決めましょう。全体の経営の数字はエステサロン経営の数字(KPI)もご覧ください。